米政府やNASAが長年の謎であるUFOの研究に本腰を入れようとしていると、宇宙系メディア「SPACE EXPORED」が報告しています。
◆ 関連：27億円の価値があるのに〝持っているだけで違法〟なコイン「1933年製ダブルイーグル」の数奇な運命
*Category:
NASAがUFO研究専門チームを立ち上げ、16人のメンバーが選出
UFOの歴史は数千年にわたるもので、紀元前からその存在は人々の間でウワサされてきました。アメリカでは、1947年に目撃されて以来、NASAがUFOの研究を極秘裏にすすめてきたと言われています。
直近の〝UFOブーム〟の始まりは2017年、ニューヨーク・タイムズ紙が書いた記事「光るオーラとブラックマネー:ペンタゴンの謎のUFOプログラム(Glowing Auras and Black Money: The Pentagon’s Mysterious UFO Program.)」です。
この記事は米政府の秘密プログラムについて詳述されており「プログラムに割り当てられた2200万ドルは追跡が困難」「ペンタゴンは2012年にこのプログラムを停止した」などと主張されています。真偽はどうあれ、この記事の内容は、多くの人々が政府に対してUFOの存在を真剣に受け止めるよう迫るきっかけとなりました。
2021年、国家情報長官室（ODNI）は、UFO現象がもたらす潜在的な脅威を詳述した報告書の作成を命じられます。この報告書は公開版が発表され、機密版は議会の情報委員会と軍事委員会に手渡されました。9ページの公開報告書には、あまり多くの内容は含まれていなかったものの、調査された多くのケースについて、多くは容易に説明できないと結論付けられています。
この報告書は、50年以上ぶりにUFOに関する議会公聴会が開かれた直後に発表されました。この公聴会では国防総省の高官がUFO現象について質問に答えましたが、残念なことに多くのまともな質問は「非公開の公聴会が開かれるまで回答が遅れる」ことになり、内容が公に明かされることはありませんでした。
しかし2022年の国防権限法の一部として、情報機関が収集したUFOに関する情報の開発と実行を監督する目的で、全領域異常解決局（AARO）が設立されました。AAROはまた、核やUFOに関連する健康被害など「新たな注目すべき発見を更新する非分類の年次報告書」を議会に提出することも任務とされました。
さらに6月、NASAはUFOに関する独自の調査を行うことを発表しています。
NASAは、秋口から未確認航空現象（UAP、つまりUFO）、つまり航空機や既知の自然現象とは特定できない上空の事象の観測を科学的見地から検討する研究チームに委託しています。
そして今月初め、NASAは独立研究チームのメンバーとして16人を選出したと発表。メンバーは大学教授や宇宙物理学者、CEO、科学者などと、まるで〝アベンジャーズ〟のようなチームになっています。中には「元NASA宇宙飛行士、テストパイロット、戦闘機パイロット、元米国海軍大尉」という経歴をもつ超エリートも。
この研究は10月24日に正式に開始され、今後9カ月間行われる予定です。NASAはこの研究が「NASAや他の組織のために、UAPの性質に関する将来の研究のための基礎を築くことができる」と述べています。
ただし、それ以前のUFOレポートと同様に、この研究は機密扱いのないデータのみに焦点を当てられるとのこと。そのため「NASAが隠している」とウワサのUFOの秘密などが一般公開されることには、あまり期待しないほうが良さそうです。
