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昨年AppleはiOS 14.5で「アプリのトラッキングの透明性(ATT)」が導入し、すべてのiPhoneとiPadのアプリは、ユーザーに追跡を希望するかどうかを尋ねることが義務化されました。
しかし一部の開発者はすでに、ユーザーがサードパーティアプリによる追跡を拒否した場合でも、iOSユーザーを追跡し続ける「抜け道」を見つけているようです。
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iPhoneのトラッキング拒否の「抜け道」を使うアプリが複数存在することが判明
テック系メディア「Ars Technica」が共有した新しい調査で、一部の開発者がiOSの新しいプライバシー機能を回避していることが判明しました。ATTは機能するものの、アプリがユーザーのデバイスから一部のデータを収集する抜け道がまだ残っているのです。
調査では、アプリ追跡が無効になっている場合でも、サーバー側のコードを使用してユーザー識別子を生成している9つのiOSアプリを分析。これにより、広告会社は特定のユーザーをターゲットにしたコンテンツを作成することができているようです。なおこのコードは、中国企業アリババの子会社が提供しているようだ、と指摘しています。
調査では、iOSユーザー向けにATTがリリースされる前後で、合計1,759のアプリを比較しました。これらのアプリの4分の1はユーザーデータを収集していないと主張していたのにも関わらず、その中の80%のアプリには少なくとも1つのトラッキングライブラリが含まれていたとのこと。
これらのアプリは、アプリ間でインストール固有のIDをリンクするためにIPアドレスを使用したり、個々のアプリが提供するサインイン機能(例：GoogleやFacebookのサインイン、または電子メールアドレス)などを通じ、様々な方法でユーザーを追跡しているそうです。
同メディアは調査結果について、トラッキング会社、特にファーストパーティの大きなストレージにアクセスできる大規模な会社が、今も裏でユーザーを追跡していると指摘しています。
